実物が存在しないデジタルのお金という意味で、同一視されがちなのが仮想通貨と電子マネーです。
しかし実際の性質は、まったく異なったものとなっています。
そこで、仮想通貨と電子マネーの違いについてお話します。
<目次>
・仮想通貨と電子マネーは実態はまるで別物
・仮想通貨は将来、電子マネーのようになるのか?
仮想通貨と電子マネーは実態はまるで別物
電子マネーは法定通貨の延長線上にあるような存在で、紙幣や貨幣を使用することなく電子的に決済するための手段です。
言うなれば、法定通貨がデジタルな通貨に形を変えたと思って問題ありません。
日本ではSuicaやPASMOなどの交通系電子マネーや、Edyやnanacoなどの商業系電子マネーが有名なほか、多数の電子マネーが存在するが、いずれも価格という点ではまったく同一です。
あくまでもサービスを利用可能な場所が違うだけですね。
なお、クレジットカードも電子マネーに含まれます。
今後仮想通貨が一般化すれば、直接電子マネーに交換する機会も増えるかもしれません。
仮想通貨と電子マネーを比較する際に注目してほしいのは、価格変動の有無です。
電子マネーは中央銀行が発行している通貨が価格の基準で、電子マネーの価値が上下することはありません。
つまり同じ国ならすべての電子マネーが同価値といえるのです。
また第三者への送金は不可能で、チャージしている金額は最終的に発行元で通貨に換金してもらう必要があります。
仮想通貨は将来、電子マネーのようになるのか?
仮想通貨と電子マネーの違いは、細かい点を列挙していけばまだまだ存在します。
仮想通貨の代表であるビットコインは発行元がないことに対して、電子マネーはそれぞれの媒体に発行元が存在しています。
発行元が提供しているサービスに対して、その電子マネーを利用できるというのが主な仕組みです。
グループ会社であれば、別店舗でも同一の電子マネーを利用できるというケースも多いです。
ただしフィスココインやネクスコインのように、一部の仮想通貨は発行元のサービスに利用可能、というケースも増えてきています。
こういった仮想通貨の多様化は、結果的に仮想通貨業界全体の盛り上がりに繋がっていくことは間違いないでしょう。
電子マネーが2000年代前半から普及して一般化が進んだように、仮想通貨による決済が一般化する時代も近づいているのかもしれない。
また、仮想通貨の売買は外貨両替と性質が非常に似ています。
それぞれの価格変動を把握しておく必要はあるが、国に関係なく利用できるビットコインと外貨両替を併用すれば、効率的に儲けることも十分可能です